こんにちは!若い世代の方々から、「まだ若いから保障は必要ないかな…」という声をよくお聞きします。
今回は、この考えについて、一緒に考えていければと思います。
確かに統計的に見ますと、20〜30代の方々は死亡率や重度の病気になるリスクが、他の年代と比べて低いことが分かっています。そのため、「今は保障について考える必要がないのでは」とお考えになる方も多いかもしれません。
しかしながら、保障に加入するタイミングは、実はもう少し慎重に検討する必要があるかもしれません。
1.貯蓄が充分でないという傾向
日本の公的医療保険制度は世界的に見ても充実しています。そのため、「民間の医療保障は不要」と言われることがありますが、一般的な年収の場合、制度を適用してもひと月に10万円近くの自己負担が発生する場合があります。
統計(※)によると、20代、30代の若い世代は、まとまった貯蓄がない傾向にあります。もし何か起きたとき、治療費の支払いに困るケースがあるかもしれません。
だからこそ、貯蓄がまだ充分でない場合は月々数千円程度の負担で加入できる医療保険や共済などで、「もしも」に備えることをおすすめします。将来の安心のために、掛金負担の少ない保障で備えながら、貯蓄をしていくことが大切です。
(※)「家計の金融行動に関する世論調査(令和5年)」より
2.保険料と年齢の関係
多くの生命保険会社では、若い年齢での加入ほど保険料が抑えられる仕組みになっています。例えば、30歳と50歳で同じ保障内容に加入した場合、月々の保険料に大きな差が生じることがあります。
3.ご家族への想い
ご結婚されて配偶者やお子様がいらっしゃる場合、万が一の際の経済的な影響について考える必要が出てきます。住宅ローンの返済や、お子様の教育費など、将来に向けた支出を考えますと、やはり何らかの備えが必要になってくるかもしれません。
4.健康なうちだからこそ
保障への加入を考える上で、実は「健康なとき」が最適なタイミングとなります。残念ながら、病気やケガの治療中だと、加入をできない場合や、保険料が割増になる場合もあるようです。
多くの方々に保障についてご相談いただく機会がございますが、その際に特に大切にしているのは、それぞれの方の生活スタイルやニーズに合った保障のご提案です。
私たち都道府県民共済グループの特長として
– 年齢や性別に関係なく一律の掛金でご加入いただける制度(いくつかの年齢区分に応じて保障内容は変わります。)
– ご加入時の健康状態の自己申告制(医師の診断書等提出不要)
– 必要な保障を手頃な掛金で備えられる仕組み
などがございます。
「若いから保障は不要」という考えは、一見合理的に思えますが、様々な観点から見直してみる価値があります。
大切なのは、ご自身の生活スタイルやニーズに合った保障を、適切なタイミングで検討することだと考えています。
皆さまも、この機会にご自身の保障について、改めて考えてみてはいかがでしょうか。
県民共済の生命共済では月掛金1,000円から備えられます。
新規申し込みはインターネットから簡単にお手続きいただけます。
こども型にお申し込みいただけるのは、お申し込みの日(申込受付日。郵送の場合は消印日)において、宮崎県にお住まいか、または勤務地がある0歳~満17歳の健康なお子様です。実際にお子様を扶養されている方お一人がご契約者になっていただくようお願いします。
※「健康告知内容」に該当する方(花粉症は除きます)は、ご加入いただけません(健康状態については告知のみで、医師等による診査は不要です)。ただし、内容によって一部条件付きでご加入いただける場合がありますので、くわしくは当組合までお問い合わせください。
※他の都道府県民共済(神奈川は全国共済)と重複してご加入にはなれません。
すでにご加入されている方で基本コースや特約コースを変更希望の方は、ご加入者専用のマイページから各種変更手続きが可能です。
パソコンやスマートフォンからご登録のうえ、ご利用ください。
また、変更申込書でもお手続きいただけます。
くわしくは当組合までお問い合わせください。
宮崎県民共済 ☎0985-27-8768